ロッカー荒らし、職場でも増加中！？
知らないと損する防犯対策まとめ

職場のロッカーは本当に安全？よくある油断と落とし穴

こうした事件は決して他人事ではありません。
とくに職場では、「社内だから大丈夫」「顔見知りしかいない」といった油断から、ロッカーの鍵をかけなかったり、共用スペースの管理が緩かったりすることが多く、その隙を狙われやすいのです。

実際に被害が起きると、金銭的損失だけでなく、従業員同士の疑心暗鬼や社内の信頼低下にもつながりかねません。だからこそ、「ロッカーがあるから安全」ではなく、どう使い、どう守るかを見直すことが必要です。

ロッカーが無防備になる時間帯とは

ロッカー荒らしが最も狙いやすいのは、人の目が少なくなるタイミングです。たとえば、

• 朝の出勤前でロッカールームが一時的に無人になる
• 昼休みの食事時間中
• 夜勤と日勤の交代の隙間時間

など、「ちょっとした空白時間」が犯行チャンスになります。

出勤・退勤時間がバラバラな環境

シシフト制の職場やフレックスタイム制を導入している職場では、従業員の出入り時間がバラバラになることが多く、「誰がいつ来て、いつ帰ったのか」が把握しづらい傾向があります。

こうした環境では、ロッカールームが一時的に無人になるタイミングが発生しやすく、不審者が紛れても気づかれにくくなるというリスクがあります。

このような職場では、「人の目」に頼った防犯だけでは限界があります。
定期的な巡回や防犯カメラの設置、出入り記録の可視化など、仕組みとしての対策が重要です。

鍵の管理が曖昧なロッカーが被害にあいやすい

「一部のロッカーには鍵が付いているが、他は開放型」
「施錠は個人の判断に任せている」

こういった状況では、無施錠のロッカーだけを狙った犯行が発生します。

また、番号式や共用鍵の場合、他人の番号をこっそり覗く、合鍵やマスターキーを使うといったケースもあり得ます。

ロッカーの使い方を見直すだけでも効果あり

ロッカーの施錠を習慣化する

「少しの間だから大丈夫」と思って鍵をかけないのは危険です。使うたびにきちんと施錠する習慣を持つことが、防犯の第一歩です。

管理者による定期的な巡回と声かけ

ロッカールーム付近を定期的に見回ったり、軽く声をかけたりするだけでも、犯行の抑止力になります。
「見られている」という意識があると、犯人は行動をためらいます。

張り紙や注意喚起で「意識づけ」

ロッカー付近に「施錠を忘れずに」といった張り紙を掲示するだけでも、利用者の防犯意識を高める効果があります。
日々の習慣として鍵をかけるよう促すことで、かけ忘れによる被害を防ぐことができます。

また、「録画中」などの掲示も有効です。実際にカメラがなくても、「見られているかもしれない」という意識を与えるだけで、犯行の抑止力になります。

貴重品は最小限にするルールを

ロッカーに入れる貴重品は、必要最低限にするルールを設けることも効果的です。
たとえば「現金や高価な私物はできるだけ持ち込まない」といった方針を共有しておくことで、万が一荒らしが発生しても被害を最小限に抑えることができます。

ルールを張り紙やガイドラインとして見える形にしておくと、利用者の意識づけにもつながります。

防犯カメラでの抑止と証拠確保のメリットとは

ロッカールームの出入口や共用スペースにカメラを設置するだけでも、犯行の抑止効果は高まります。
「録画されているかもしれない」という心理的プレッシャーがあるだけで、犯人の行動をためらわせることができます。

初期費用0円の防犯カメラレンタル

入退室管理システムで出入りを可視化・記録する

ロッカールームへの出入りをしっかり管理したい場合は、入退室管理システムの導入がおすすめです。

誰がいつ出入りしたかを記録できるため、不審者の侵入を防ぐだけでなく、万が一のトラブル時にも履歴を確認できる安心感があります。

入退室管理システムでは、顔認証・ICカード・暗証番号など、施設や職場の環境・利用者層に応じて最適な認証方法を自由に選択できるのが特長です。

個人の判断に委ねず、仕組みで「守れる環境」をつくることが、狙われない職場づくりの第一歩です。

入退室管理システムは、「誰が、いつ、どこに入ったか」を明確に記録し、責任の所在をはっきりさせるツールでもあります。
防犯目的はもちろん、社内トラブルや情報漏洩のリスク管理にも有効です。

入退室管理システムについて

撮影目的を明確にし、従業員に周知する

防犯カメラを設置する際は、「何のために撮影しているのか」「映像はどのように扱うのか」を明確にしたうえで、従業員や利用者にきちんと説明・周知することが大切です。
とくに以下の3点は、あらかじめ掲示や社内アナウンスで共有しておきましょう。

• 防犯目的であること
• 録画映像の保存期間や利用目的（例：トラブル発生時のみ確認）
• 映像の閲覧権限（管理者や防犯担当者に限定）

これらをしっかり伝えることで、プライバシーへの配慮や信頼関係の維持につながります。

逆に、無断で設置・説明なしで運用を始めてしまうと、「監視されている」「信頼されていない」と感じる従業員も出てくる可能性があり、職場の雰囲気を悪化させてしまうおそれがあります。
防犯カメラは「見張るため」ではなく、全員の安心と安全を守るための仕組みであることを、明確に伝える姿勢が何より重要です。

撮影範囲は「共用スペース・通路」が基本

防犯カメラの設置場所は、ロッカー周辺の共用スペースや通路など、人の出入りがあるエリアに限定するのが基本です。
個人ロッカーの中や私物が直接映りこむような位置は避け、プライバシーに配慮した設置が求められます。

一方で、更衣室やロッカールームでの盗難が多いのも事実です。
とくに男性用更衣室では、防犯カメラの設置が通例となっている施設も少なくありません。

実際に弊社トリニティーでも、銭湯やサウナの男性更衣室へ防犯カメラを設置した実績があります。
施設の形状や利用状況に応じた最適な設置方法をご提案できますので、どうぞお気軽にご相談ください。

無料の現地調査を申し込む

録画映像の取り扱いに注意

防犯カメラを設置する際は、映像そのものが“個人情報”にあたる場合があることを意識することが大切です。
たとえ防犯目的であっても、映像の取り扱いには適切なルールと配慮が必要です。

映像は、万が一のときには重要な証拠にもなりますが、扱い方を誤ると逆に信頼を損ねる原因にもなります。
社内ルールやガイドラインを整備したうえで、「安心感を与えるカメラ運用」を心がけましょう。